御社では、このような事でお悩みではないでしょうか?
もし、今お持ちの釣具在庫を海外市場で販売ができたら....
もし、新たな投資費用が不要で第2の利益の柱を作ることができたら ...
ついに解禁!
当社が運営する Asian Portal Fishing では日本の釣具を買いたい海外消費者向けの海外向けの通販サイトです。
海外売上を作りたい釣具メーカー様は当社にて海外市場へ独自にプロモーションを行えます!
Asian Portal Fishingは海外向け越境ECサイトです。世界40カ国の釣りファンへ日本メーカーの釣具を販売しております。
当社は商品登録・翻訳からマーケティング、受注後の物流体制までを一貫して自社で行っております。
そのため、メーカー様単独での海外展開に比べ、取扱いメーカー数は300近くなるため、海外の消費者からは当サイトだけで、多くの日本メーカーの釣具を購入できるメリットがあり、大変高い支持を頂いております。
現在、ウェブサイトに掲載している商品はすべて日本の正規問屋を介して掲載をさせていただいておりますので、釣具メーカー様とは直接のお取引はございませんが、海外からの注文が多くなり、「当社も直販サイトを作りたい!」 また「海外マーケティングをコンサルティングして欲しい!」といった、日本釣具メーカー様のご要望にはいつでも対応できる体制をとっております。
釣具(レジャー産業)業界の過去の推移は、1998年から2006年までは増加傾向にありましたが、2007年に減少に転じました。2006年までの釣具 業界をけん引してきたのが全国に広がる大型店舗の役割です。業界最大手のキャスティング、上州屋をはじめ、個人事業主の釣具店までを含む中大企業が好調な業績を残してきました。
しかし米国におけるサブプライムローン問題に端を発した世界的な金融危機による影響がレジャー産業市場にも直撃。2008年11月以降は業界全体の売上が大幅に減少。また、日本の社会的構造である少子高齢化によって一部の釣りマニアと呼ばれる70歳、80歳のプレイヤーの離脱も相まって、各社とも厳しい結果となりました。
この表は2005年から2014年までの釣り人口の推移を表した表である。(レジャー白書2016より)
表にはないが日本の釣り人口は右肩下がりで縮小しており、2030年には釣り人口が300万人を割ってしまう予測です。
つまり、釣具販売業は現在進行形で市場規模が縮小しています。この動きは加速しています。
このような背景を既にご存知の御社なら、本気で事業モデルを変える時期にきているのを感じていませんか?
釣りというレジャーは日本を含め全世界で盛んです。特に米国・南米市場では釣具大手メーカー SHIMANOやDAIWAのユーザーも数千万人規模でいます。つまり、縮小する日本の10倍以上の市場が海外にはあります。
なお、より詳しい釣りに関する世界情勢は米国にあるアウトドア産業協会のホームページより2017 SPECIAL REPORT ON FISHINGというレポートにてご覧いただけます。
当社ウェブサイトでは問屋を介し、現在下記メーカーの商品を掲載しております。
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